投資信託で知っておくべきコスト

投資信託には以下のようなコストがかかります。

中でも特に重要な
3つのタイミングでかかるコスト
について基本事項を確認します。

購入時にかかるコスト

販売手数料は購入時の手数料で
購入する時に窓口となる
販売会社に対して支払う手数料です。

買い付け手数料、申込手数料とも呼ばれます。

投資信託は販売会社と運用会社が別です。

そのため、同じ投資信託でも
販売会社によって販売手数料が異なります。

つまり同じ商品でも
A証券とB証券ではコストが違うので
どちらで買うか比較して決めた方がよいでしょう。

販売手数料は％で示されます。
税込みか税別かも
よく確認する必要があります。

とはいえ、ネット証券は
販売手数料がかからないノーロードがほとんどです。

銀行や証券会社の窓口で
購入する場合には注意してください。

信託報酬とは運用管理費用の一部で
投資信託を保有している間にかかる
間接的なコストです。

預かり資産残高に対して
年率X％（税込み）と示されますが、

年率とはいえ、実際には365日
毎日資産残高から自動的に差し引かれています。

毎日かかってしまう費用で
しかも天引きされるため
払っている意識がないのですが、

信託報酬が高すぎると
運用益を食いつぶしてしまう恐れもあります。

ですから投資信託を検討する際に
注意すべき非常に重要なコストです。

信託報酬は投資信託説明書である
目論見書もくろみしょで確認することができます。

どこへ支払う手数料かというと

の3つに分けて支払われるようです。

3社に平等に分配される訳ではなく
どのくらいの比率かも
目論見書で調べることが可能です。

投資信託では販売会社の力が
一番強いことが多いようです。

銀行や証券会社の窓口で
購入する場合には、

信託報酬が大きい商品や
グループ会社の商品を
勧められることもありますので注意しましょう。

また、投資信託の値段ともいえる
基準価額とは、
信託財産（集まった合計金額）から
信託報酬が引かれた金額を口数で割った金額です。

信託財産留保額とは、
売却時（解約時）に天引きされ
運用会社に支払われるコストです。

換金時の基準価額のX％と示され、
その分が差し引かれた金額が
口座に振り込まれることになります。

信託財産留保額はコストですが
サービス料ではないため消費税がかかりません。
そのため、いつも税抜きです。

どういう意味かというと、
信託財産留保額というのは

自分が売却（解約）することで
同じ投資信託に投資していた
他の投資家たちに対し迷惑がかかるため、

「お先に失礼します。ご迷惑をおかけしますが、こちらを置いて出ますのでお許しください。」

というニュアンスの、
残った投資家たちのために支払う
いわば迷惑料のようなコストで、
運用会社のサービスに対するコストではありません。

個人的には置き土産を残して去るとは
理にかなった方法だと感心したのですが、

最近では信託財産留保額なしの
投資信託が増えてきて、

他社がそうするならうちも…と
ほとんどが追随してしまっているようです。

先日読んだ『投資賢者の心理学』でも
筆者の方が、信託財産留保額がないことが
本当に良いことか？と疑問を呈していました。

信託財産留保額がないというのは、
つまり先に抜けた人の分を
残された投資家たちが負担することになるためです。

信託財産留保額があった方が
公平のような気がしますが、
どの世界にもトレンドがあるので
変化していくのは仕方がないかと思います。

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